米10年債5%突破の翌日に利上げ。過去7回に同じ形はあったか？金融政策の状態で分類して検証

この記事の結論

1. 過去7回の後は3か月後に7回中2回しか上昇せず過去7回の5％突破の後、3か月後にS&P500が上昇していたのは7回中2回で、騰落率の中央値は−3.6％でした（ふつうの日に買った場合は3回に2回、中央値＋2.6％）。
2. 政策の状態で分けると、1年後には差が消える7回を突破前6か月のFF実効レートの変化で分けると、上昇3回・低下3回・横ばい1回。3か月後には差が見えますが、1年後の上昇回数では差が消え、最も大きく下げた2回は正反対のグループから出ています。
3. 今回と同じ形は0回「半年ほとんど動かさなかったところから、5％到達の翌日に利上げ」という今回の形は、過去7回に1回もありません。唯一、直前6か月が横ばいだった2007年6月は、突破の後に利下げへ向かいました。
4. 過去の平均はそのまま使えないこのため、過去7回の平均をそのまま今回に当てはめることはできません。

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5％突破の数え方と、これまでの結果

セントルイス連銀が公開している10年債利回りの日次データを使い、直前の60営業日がすべて5％未満で、その日に初めて終値で5％以上になった日を1回と数えます。同じ上昇局面を二重に数えないためのルールです。このルールで見ると、2026年9月15日は1962年以降で8回目の5％突破に当たります。

※「ふつうの日」は、1962年以降の営業日を1日ずつすべて起点にした場合です。3か月後は63営業日後、1年後は252営業日後の終値で比べています。

5％を突破した直後に買うと、ふつうの日に買うより成績は悪かった、というのがこれまでの結果です。

2026年9月のFOMCで確定したこと

FRBは9月16日、政策金利の誘導目標を0.25ポイント引き上げ、3.75％から4.00％の範囲としました。採決は12対0の全会一致です。声明文は短く、インフレは引き続き高い水準にあり、今回の行動は2％目標へのより早い回帰を支えると述べ、「委員会は物価の安定を実現する」と締めくくっています。雇用が悪化するリスクへの言及はありませんでした。

同時に公表されたFOMC参加者18人の見通しでは、2026年末の適切な政策金利の分布は次の通りです。

18人中16人が、年末には今より少なくとも0.25ポイント高い水準が適切だと見ています。これは利上げの回数ではなく、年末の金利水準についての数字です。

インフレのリスクについては、18人中17人が上振れ方向だと答えています（6月と同じ人数）。また、2027年末の政策金利の中央値も4.1％で、2026年末と同じ水準です。2027年末を4.375％と見込む参加者は8人いました。年末値で見る限り、FRBは2027年末まで金利が下がることを見込んでいません。

今回（2026年9月）の位置

同じ物差しで今回を測ります。FF実効レートは、公表されている直近の8月で3.63％、その6か月前の2月は3.64％でした。差は−0.01ポイントで、半年でほとんど動いていません。今回は、直前6か月が横ばいだった突破です。

※9月のFF実効レートは記事作成時点で未公表のため、8月と2月で比べています。

唯一、直前6か月が横ばいだった2007年6月

過去7回で、直前6か月が横ばいだったのは2007年6月の1回だけです。ところが、その1回は突破の後に次のようになりました。

FRBはその年の9月に利下げへ転じ、そこから金融緩和へ向かいました。突破する前は今回と同じでしたが、突破した後が正反対です。今回、FRBは到達の翌日に利上げをしています。

5％到達から次の利上げまでの日数

過去に5％へ到達した後、FRBが比較的近い時期に利上げへ動いたケースで、到達から利上げまでの日数を並べます。

2001年11月と2007年6月は、到達の後に近い時期の利上げがなく、どちらもその後は利下げの方向へ向かっています。1966年の2回と1967年6月は、公表された政策金利の目標がないため、日数では並べられません。1967年6月は、FF実効レートで見ると到達から3か月後の時点でまだ0.01ポイントしか上がっておらず、引き締めが戻ってきたのは4か月から6か月後でした。

過去7回は4つの形。今回はどれにも当てはまらない

ここでは、直前6か月の変化に、到達した後の政策の動きを加えて分けます。そのため、直前6か月が「低下」だった3回は、下げ終えて動かずにいたところで到達した2回と、下げている最中に到達した1回に分かれます。

半年ほとんど動かさなかったところから、10年債が5％に到達し、その翌日に利上げへ動いた。この形は、過去7回に1回もありません。したがって、「3か月後に上昇したのは7回中2回」という数字を、そのまま今回に当てはめることはできません。

過去の平均に頼れないときに確認する条件

堀江は、過去に一致する事例がないときに頼れるのは、歴史の平均ではなく目の前の条件だと考えています。その1つが、金利が上がる速度です。

これまでの検証では、3か月で1％程度の金利上昇では株はほとんど崩れず、1.5％まで加速すると成績がはっきり悪化しました。5％の突破という水準の条件は満たしましたが、速度の条件はまだ満たしていません。

まとめ

2026年9月15日、10年債利回りは5.00％に到達し、1962年以降で8回目の5％突破となりました。過去7回の後、S&P500はふつうの日より弱い成績でした。

ただし、7回を金融政策の状態まで遡って調べると、今回と同じ形の突破は1回もありませんでした。直前6か月が横ばいだった2007年6月は、突破から約3か月後の9月に利下げへ転じ、金利を下げたあとに引き締めへ戻った1967年と1999年は、戻るまでに数か月かかっています。突破のすぐ後に利上げがあった2006年は、もともと利上げを続けている最中でした。半年動かさずにいて、5％到達の翌日に利上げした例は、7回に1回もありません。

過去の平均をそのまま当てはめられない以上、確認すべきなのは、金利上昇の速度が63営業日で1％に達するかどうかといった、目の前の条件です。