信用取引残高と金利5%が重なると株は崩れる？過去の2000年・2007年と比べて検証

この記事の結論

1. 条件が重なったのは過去2回、どちらも40%超の下落信用取引残高÷M2が5％超で、10年債利回りも5％以上だったのは、1997年以降で2回（1999年12月〜2000年10月、2007年6月〜7月）。どちらも、その後S&P500は40％を超えて下落しました。
2. 2回とも比率の再上昇の後に天井2回とも、比率はピークの後にいったん下がり、もう一度上がっていました。S&P500の月末終値の天井は、比率が再び上がった月か、その2か月後でした。
3. 同じ形でも2014〜2018年は数％の調整ただし、同じ「比率の再上昇」は2014年・2015年・2018年にも起き、どれも数％の調整で終わりました。大きく崩れた2回との違いは、比率5％超と10年債5％以上が重なっていたかどうかです。比べられるのは5回だけで、法則ではありません。
4. 2026年も条件は重なるが順番とFRBが違う今回（2026年）も、8月の比率を前提にすれば2つの条件は重なっています。ただし、出来事の順番とFRBの動きは2007年と違います。

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10年債利回りが5％を突破した後の株価（1962年以降）

まず金利です。1962年以降、10年債利回りが5％を突破した回を数えると、2026年9月15日は8回目にあたります。過去7回の突破の後、S&P500は通常より弱い成績でした。

※突破の数え方：直前60営業日がすべて5％未満で、その日に初めて終値で5％以上になった日を1回とする。1年以内の最大下落は、突破日の終値を起点にした下落率です。

※1966年2月・1966年7月・1967年6月の3回は約1年4か月の間に集中しており、1年以内の期間が互いに重なっています。

ただし、金利が上がる速さも重要です。3か月で1％程度の金利上昇では株は崩れておらず、成績がはっきり悪化したのは、3か月の上昇幅が1.5％以上に加速した場合でした。

※それぞれ、3か月（63営業日）の上昇幅がその水準に達した局面を1回と数え、その日を起点にしています。1.5％以上の10回は1％以上の20回と同じ局面を含みますが、起点の日は同じとは限らないため、単純な引き算はできません。

今回、9月15日までの63営業日（約3か月）の上昇幅は0.53％（6月15日の4.47％から）で、1％にも届いていません。5％の突破は起きましたが、上昇の速さはまだ加速していません。

条件が重なった過去2回

次に、信用取引残高÷M2が5％を超えた状態で、10年債利回りも5％以上だった時期を見ます。1997年以降では、次の2回だけです。

※信用取引残高÷M2は、1997年1月から計算しています。

1回目：2000年

2回目：2007年

2回とも、比率はピークの後にいったん下がり、その後もう一度上がっていました。そしてS&P500の月末終値の天井は、比率が再び上がった月か、その2か月後でした。

今回（2026年）の位置

信用取引残高：8月は再び増加

※比率は、FINRAの信用取引残高を、FRBが公表するM2（週次・季節調整前）の各月の最終週の値で割って計算しています。8月の比率は、2026年9月30日時点のデータで計算した値で、動画の収録時点（6.26％）からデータの更新により変わっています。

比率は6月に6.51％を付け、7月に6.15％へ下がり、8月に6.24％へもう一度上がりました。6月の6.51％は、今のところ今回の最高値です。なお、8月のS&P500は月間で2.62％上昇しており、信用取引残高は株価とほぼ同じペースで増えたことになります。

比率が2007年以来初めて5％を超えたのは2025年9月で、そこから1年間、5％超えが続いています。ところが、その1年間、10年債利回りは一度も5％に届いていませんでした（月中の最高でも4.75％）。ガソリンは1年前から撒かれていて、マッチの金利が5％に届いたのが2026年9月だった、ということです。9月末の比率はまだ出ていませんが、8月の6.24％を前提にすれば、比率5％超と10年債5％以上という2つの条件は、今回も重なっています。

2007年との違い：順番とFRBの動き

2007年は、先に10年債利回りが5％を突破し、その後に比率がピークを付け、比率が再び上がった月が株価の天井でした。今回は、6月が今回のピークだとすれば、比率のピークと再上昇が先で、10年債利回りの5％突破が後です。

9月18日時点では、S&P500の月末終値の最高値は8月末の約7,686です。比率が再び上がった月とS&P500の月末終値の最高値が重なっている点は、2007年10月と同じ形です。ただし、この形そのものは2014年から2018年にも見られました。

火災報知器：まだ鳴っていない

BAA-AAAスプレッドは9月17日時点で44bpで、判定は「暴落の兆候なし」です。8月中旬以降は41〜45bpの間で動いていて、10年債が5％に乗り、FRBが利上げを再開した週にも動いていません。2026年の最低は7月28日・29日の40bpです。

ただし、この「暴落の兆候なし」は、暴落は来ないという意味ではありません。信用不安を伴う市場全体の暴落は、まだ始まっていないという意味です。

2000年のITバブルの時にも、このスプレッドは天井の直前まで楽観の中で縮んでいました。1999年末は54bpで、そこから広がり始めたのが2000年1月、株価の天井は3月でした。

次に確認する数字

まとめ

信用取引残高÷M2が5％を超え、10年債利回りも5％以上だったのは、1997年以降で2000年と2007年の2回だけでした。どちらも、比率がピークの後にいったん下がってもう一度上がり、その月か2か月後にS&P500の月末終値が天井を付け、その後40％を超えて下落しています。

一方で、比率の再上昇そのものは2014年から2018年にも起きており、比率が5％に届かず、10年債利回りも3％程度だったこれらの年は、数％の調整で終わりました。

2026年は、8月の比率を前提にすれば、2つの条件が再び重なっています。ただし、出来事の順番とFRBの動きは2007年と違い、社債市場のスプレッドもまだ動いていません。比べられる例は5回だけであり、過去がこうだったという事実として、次に出る9月分の信用取引残高と金利上昇の速度を確認する必要があります。