2年で2倍になった業種は崩壊した？ハーバード大の研究の基準で、今の半導体（SOX指数）を判定

この記事の結論

1. 40例中21例が崩壊、ただし2年後の平均リターンはほぼゼロ1928〜2012年の米国で、2年で株価が2倍以上になり、市場も100%ポイント以上上回った業種は40例ありました。そのうち21例が、2年以内に40%以上下落する「崩壊」に至りました。ただし、40例をまとめた2年後の平均リターンはほぼゼロでした。
2. 再計算で42例中19例、論文の後は6例中1例同じデータで計算し直すと42例中19例が崩壊で、ほぼ同じ結果でした。ところが論文の後の2012年4月〜2024年8月では、条件を満たした6例のうち、崩壊は1例だけでした（6例と少ないため、研究の結果が当てはまらなくなったとまでは言えません）。それでも6例中4例は、2年以内に30%以上下落しています。
3. SOXは2026年5月末に条件を満たした（時価総額加重の業種データでは未達）SOX指数は2026年5月末に、ITバブルの2000年10月末以来となる条件を満たしました。一方、研究と同じ時価総額加重の業種データでは条件を満たしておらず、均等に配分した場合は満たしていました。
4. 加速と値動きの荒さは当てはまるが、天井は平均6か月後研究が崩壊を見分ける特徴として挙げた「値上がりの加速」と「値動きの荒さの上昇」は、SOXでも当てはまっていました。ただし、崩壊した例でも天井は判定から平均6か月後で、その間に平均30%上がっていました。

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研究の結果：急騰が大きいほど、崩壊が多かった

※数字はいずれも研究の論文による。平均リターンは配当を含む業種のリターン。

2年で2倍になった40例をまとめて平均すると、その後2年間のリターンはほぼゼロでした。急騰しただけでは、その後の平均リターンは低くならないという点では、ファーマ教授の言うとおりでした。

ところが、崩壊した例の割合は、急騰の大きさとともに上がっていました。100%以上では40例中21例でしたが、150%以上では15例中12例です。反対に、100%以上の例のうち、その後2年間で安全資産のリターンを40%以上上回ったのは18%で、5回に1回にも届きませんでした。崩壊しなかった19例は、その後2年間で平均46%上がっています。

崩壊した例も、すぐには崩れなかった

崩壊した21例でも、株価が天井を付けたのは、判定から平均6か月後でした。その6か月の間に、株価は平均で30%上がっていました。崩壊する業種でも、判定の後しばらくは上がり続けていたということです。

SOX指数に当てはめると

研究の基準を、半導体株の代表的な指数であるSOX指数に当てはめました。市場全体にはS&P500を使い、研究と同じように月末の終値で計算しています。

※5年間の上昇率は2026年5月末で＋302.6%、9月末で＋287.6%と、50%以上の条件を満たしています。配当を含まない株価指数で計算しています。

SOXが3つの条件をすべて満たしたのは、5年間の上昇率を計算できる1999年5月以降では、ITバブルの1999年12月末〜2000年10月末以来のことでした。そのときSOXは、判定から2年以内に、月末の終値で2000年3月末の高値から2001年9月末まで68.4%下落し、研究の基準でいう崩壊に当たりました。取引時間中の値では、2000年3月14日の高値1,362.10から2001年9月27日の安値343.93まで74.8%の下落です。

研究と同じ物差しでは、条件を満たしていない

ただし、研究が使ったのはSOXではなく、時価総額で重みをつけた業種のデータです。半導体を含む「電子部品」の業種（2026年8月末で130社）で計算すると、2015年以降、条件を満たした月は一度もありませんでした。2026年8月末の2年間の上昇率は84.0%で、市場との差は44.3%ポイントです。

2024年末までの2年間は、時価総額の大きい会社が業種の上昇を引っ張り、均等に配分すると市場を下回っていました。2026年には逆に、均等に配分した方が大きく上がっています。上昇の重心が、巨大企業からそれ以外の会社へ移っていたということです。実際に、2026年9月末までの1年間の上昇率（配当込み）は、エヌビディアが22.7%、ブロードコムが7.2%だったのに対し、マイクロンは537.6%、AMDは278.1%、インテルは258.4%でした。

研究の特徴で、SOXを判定すると

※値動きの荒さは、研究の測り方（個別株の値動きの荒さの順位）とは異なり、1か月ごとの日々の値動きの大きさを、SOXとS&P500で比べた代わりの物差しです。SOXと研究の業種データは作り方が違うため、比較は目安です。

SOXの2年間の上昇は、ほとんどが直近の1年に集中していました。加速の大きさは121.0%ポイントで、研究で崩壊した組の平均（122.8%ポイント）とほぼ同じ水準です。値動きの荒さも、1年前よりはっきり大きくなっていました。研究が崩壊を見分ける特徴として挙げたもののうち、この2つは当てはまっています。

3つ目の「新しい会社ほど上がっているか」は、構成銘柄ごとの上場年数のデータが必要なため、この記事では計算していません。ただ、上の1年間の上昇率を見ると、上昇を引っ張ったのはマイクロン（1984年上場）、AMD（1972年上場）、インテル（1971年上場）といった、古くから上場している会社でした。

研究の基準でいう「崩壊」はどの水準か

研究の基準でいう崩壊とは、バブル候補と判定されてから2年以内に、どこかの時点から40%以上下落することです。月末の終値で見ると、判定（2026年5月末）の後の最高値は6月末の14,246.96で、ここから40%下落した水準は8,548です。10月9日の終値12,572.42から見ると、32.0%下にあたります。判定の期間は2028年5月までで、今後SOXが月末の最高値を更新すれば、この水準も上がります。

なお、日々の値動きでは、SOXは6月22日に取引時間中の高値14,655.29を付けた後、7月29日の安値10,445.44まで28.7%下落しましたが、40%には届いていません。

まとめ

1928〜2012年の米国では、2年で2倍以上になった業種の半数あまりが、2年以内に40%以上下落していました。急騰が大きいほど崩壊の割合は高く、値上がりが直近に集中しているほど崩壊しやすい傾向がありました。ただし、平均リターンはほぼゼロで、崩壊した例でも天井は平均6か月後でした。また、論文の後の期間では、崩壊に至ったのは6例中1例でした。2026年のSOXは、ITバブル以来となる条件を満たし、加速と値動きの荒さも崩壊した組に近い形でしたが、研究と同じ時価総額加重の物差しでは条件を満たしていません。研究の基準は、崩壊の可能性が高まった状態を示すもので、崩壊の時期を当てるものではありません。