経済成長率が高い国の株は儲かる？中国の33年と、19か国・112年の研究で検証

この記事の結論

1. 中国の実質GDPは約14.9倍、MSCI中国指数の100万円は約160万円中国の実質GDPは、1993〜2025年で約14.9倍（年平均8.53%）になりました。一方、MSCI中国指数に1992年末に100万円を投資したとすると、配当込み（税引き前）でも2026年9月末に約160万円（米ドル建て、年率1.40%）でした。株価だけで見ると、1992年末より約3割低い水準です。ただし、この結果は、アジア通貨危機（1997年）を含む1992年末〜2000年末の大きな値下がり（指数の算出開始前の、さかのぼって計算した期間を含みます）の影響が大きく、2000年末からでは年率7.11%（配当込み・税引き後）です。
2. 同じ期間に新興国株式は約1,281万円、全世界株式は約1,944万円同じ期間に、新興国株式（MSCI新興国指数）は年率7.85%で約1,281万円、全世界株式（MSCI ACWI）は年率9.19%で約1,944万円になっていました（どちらも配当込み・税引き前）。
3. 19か国・112年の研究でも、はっきりした関係はなかった19か国・1900〜2011年のデータを調べた研究では、1人あたり実質GDP成長率と株式の実質リターンの相関はマイナス0.39（現地通貨建て）でした。対象国と期間を2019年まで更新した研究でも、成長率が高い国ほど株式リターンが高いという、はっきりした関係は見られませんでした（相関の向きは対象や期間、使うデータで変わり、どの相関も、たまたまでも生じる程度の強さです）。
4. 成長が速かった中国より、インドの株式リターンが高かった2001〜2025年の経済成長は中国（年平均8.01%）がインド（6.31%）を上回りましたが、2000年末〜2026年9月末の株式リターン（配当込み・税引き後）はインド（年率9.71%）が中国（7.11%）を上回りました。世界全体（成長率2.92%、全世界株式7.41%）と比べると、中国は成長率が2.7倍以上なのに株式リターンはわずかに下回り、インドは成長率も株式リターンも上回りました。成長率の高さだけで、株式リターンの順位は決まっていませんでした。

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中国の33年：経済は約15倍、株は約1.6倍

※配当込みは、配当を税金が引かれる前の金額で再投資したもの（グロス）。

中国の実質GDPは、1993年から2025年までの33年で約14.9倍、年平均8.53%の成長でした。それに対して、MSCI中国指数は配当を含めても年率1.40%で、1992年末の100万円は約160万円にとどまりました。配当を含まない株価指数は年率−0.99%で、2026年9月末の水準は1992年末の約0.71倍です。同じ期間に、全世界株式は約1,944万円になっています。

比べている数字の違いに注意

GDPは物価の上昇分を除いた実質の数字（人民元建て）で、株式リターンは物価の上昇分を含む名目の米ドル建ての数字です。物価の上昇分を差し引けば、中国株式の実質リターンはさらに低くなります。

また、MSCI中国指数は、この33年の間に中身が大きく変わってきた指数です。算出が始まったのは1995年10月で、それより前の数字は、MSCIがさかのぼって計算した値です。1990年代は、香港に上場する中国企業の株（H株）や、米国に上場する中国企業の株（ADR）が中心でした。人民元建ての中国本土の株（A株）が組み入れられ始めたのは2018年6月からで、現在は、大型・中型のA株を、市場で売買されている株の時価総額の20%分だけ数えて組み入れています。この記事の「中国株式」は、中国の取引所の株価全体ではなく、このMSCI中国指数のことです。

起点を変えると、年率リターンは大きく変わる

この33年の結果は、アジア通貨危機（1997年）を含む最初の8年間の値下がりの影響を大きく受けています。2000年末から2026年9月末までの中国株式のリターンは年率7.11%（配当込み・税引き後）でした。ここから逆算すると、1992年末から2000年末までの8年間に、中国株式は配当込みでも約73%（7割以上）値下がりしていた計算になります。2000年末からの比較は、後の「中国とインド」の項で見ます。

※1992年末からの1.40%は税引き前（グロス）、2000年末からの7.11%は、配当からその国で差し引かれる税金を引いた後で再投資した数字（ネット）です。2000年末からを税引き前にそろえると7.11%より高くなるので、1992年末〜2000年末の値下がりは約73%よりさらに大きくなります。

中国本土の株（A株）で見ても、株式リターンは成長率を大きく下回る

後で紹介するシュー、リッターらの2022年の研究は、中国の株価に、MSCI中国指数ではなく中国本土のA株のデータを使っています。A株の1993〜2019年のリターンは、物価の上昇分を除いた実質で年4.4%でした。同じ期間の中国の実質GDP成長率は年平均9.36%です。A株で見ても、株式リターンは経済成長率を大きく下回っていました。

※A株の年4.4%は、2022年の研究に記載された人民元建ての実質リターン。中国の実質GDP成長率は世界銀行のデータから計算。

中国とインド：成長が速かったのは中国、株式リターンが高かったのはインド

※株式は米ドル建てで、配当から税金を引いた後で再投資したもの（ネット）。1人あたり実質GDPの成長率（2001〜2025年、年平均）は中国7.55%、インド4.94%で、こちらでも中国の方が速く成長しています。

どちらも人口が10億人を超える新興国です。この25年の経済成長は中国の方が速かったのに、株式リターンはインドの方が高くなっていました。インド株式はこの期間に好成績だったので、高成長国の株は投資対象にならないという話ではありません。株式リターンは、経済成長率の高さだけでは決まっていなかった、ということです。

なお、インド株式のドル建ての年率9.71%は、ルピー安の影響を受けた後の数字です。ルピーは、2000年末の1ドル46.75ルピーから、2026年9月末の95.83ルピーへと、ドルに対して半分以下の価値になりました。ルピー建てで見れば、インド株式のリターンはさらに高くなります。

世界全体と比べると

※株式は米ドル建て、配当込み（税引き後）。同じ期間の新興国株式（MSCI新興国指数）は年率9.11%。

この25年、中国の経済成長率は世界全体の2.7倍以上でしたが、中国株式の年率7.11%は、全世界株式の7.41%とほぼ同じで、わずかに下回りました。一方、インドは世界全体より速く成長し、株式リターンも全世界株式を上回りました。成長が速い国の株式リターンが、世界を上回ることもあれば、下回ることもありました。成長率の高さだけで、株式リターンの順位は決まっていませんでした。

なぜ、経済成長と株式リターンは結びつかないのか

リッターは2005年の研究で、理由として次のような点を挙げています。

3つ目について、リッターは、成長が期待される国の株がいつも高い倍率で買われるなら、成長率と株式リターンの相関がマイナスになることも説明できる、と述べています。ただし先に見たとおり、相関がマイナスになったデータも、国の数が少なく、たまたまでも生じる程度の強さでした。

まとめ

中国の経済は33年で実質約15倍になりましたが、MSCI中国指数に投資した100万円は、配当込みでも約160万円（米ドル建て）にとどまりました。この結果は起点の影響が大きく、2000年末からでは年率7.11%（配当込み・税引き後）で、全世界株式（7.41%）とほぼ同じでした。ただ、その間も中国は世界全体の2.7倍以上の速さで成長していたのに、株式リターンは全世界株式をわずかに下回りました。中国本土のA株で見ても、株式リターンは経済成長率を大きく下回っていました。19か国・112年の研究でも、期間を延ばしたその後の研究でも、経済成長率が高い国ほど株式リターンが高いという、はっきりした関係は見られませんでした。経済が大きくなることと、持っている株の価値が大きくなることは、別のことでした。