中間選挙の年、米国株はどうなった？1950年以降19回の選挙で検証

この記事の結論

1. 選挙日から1年後は19回中19回上昇（平均＋14.8%）1950年以降19回の中間選挙で、選挙日から1年後のS&P500は19回中19回上昇していました（平均＋14.8%）。ふつうの日から1年後に上昇していた割合は73.7%（平均＋9.0%）なので、1回ごとに見れば珍しくありませんが、19回続けて上昇したのは目立つ記録です。
2. 選挙日から年末は19回中13回、年初から下げていた7回は4勝3敗選挙日から年末までに限ると、S&P500が上昇したのは19回中13回でした。年初から選挙日まで下げていた7回では4勝3敗で、選挙が年内の反発を約束するわけではありませんでした。
3. 年初から下げていた年の1年後は7回中7回上昇年初から選挙日まで下げていた年の、選挙日から1年後は、S&P500が7回中7回（平均＋17.4%）、ナスダックが5回中5回（平均＋36.1%）の上昇でした。ふつうの日より高めですが、回数はごくわずかです。
4. 2026年は年初から上げている年2026年は、10月6日時点でS&P500が年初から＋14.0%と、上げている年です。過去に年初から選挙日まで上げていた12回では、選挙日から1年後は12回とも上昇していました（平均＋13.2%、最も低かった年は＋1.1%）。

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19回の中間選挙とS&P500

※1978年は＋0.03%、1994年は＋0.05%で、ほぼ横ばいでした。

選挙日から1年後のS&P500は、19回すべてで上昇していました。米国株は長期で上昇してきたので、どの日を起点にしても1年後は4回に3回ほど上がっています。ただ、毎回この割合（73.7%）で上がるとすると、19回続けて上がるのは約0.3%の確率でしか起きない並びです。平均も＋14.8%と、ふつうの日の＋9.0%を上回っていました。

一方で、その理由が選挙そのものだとは限りません。中間選挙の翌年は、大統領の任期の3年目にあたり、次の大統領選挙に向けた時期とも重なります。景気や金融政策の局面など、選挙以外の要因も同時に働いています。

一方、選挙日から年末までの約2か月で見ると、上昇したのは19回中13回で、2018年の−9.0%、1974年の−8.7%のように、選挙の後に大きく下げた年もありました。

1990年：湾岸戦争と中間選挙

年初から下げていた年の中で、戦争と原油高が重なったのが1990年です。

※原油はFREDのWTI現物価格です（先物の価格とは少し違います）。

1990年は、原油が選挙の約1か月前にピークを付け、株価もその日に底を付けていました。その後、選挙日から1年でS&P500は＋25.1%、ナスダックは＋58.4%上昇しています。一方、1974年と2002年は、選挙日から年末まで下げ続けました。どちらも、インフレと景気後退（1974年）、ITバブルの崩壊（2002年）という、選挙では解決しない問題を抱えていた年です。

これらの例を見る限り、選挙の後に株価がどう動くかを決めていたのは、選挙そのものより、その時の相場が抱えていた問題が解決に向かったかどうかだったと考えられます。

2026年の位置：年初から上げている中間選挙の年

2026年は、年初から選挙までに株価が上げている側の年です。過去に、年初から選挙日まで上げていた（または横ばいだった）12回では、選挙日から年末までに上昇したのは12回中9回、選挙日から1年後は12回とも上昇し、平均は＋13.2%でした。ただし、1986年の＋1.1%のように、ほとんど上がらなかった年もあります。

まとめ

1950年以降の中間選挙19回では、選挙日から1年後のS&P500は全回上昇し、平均もふつうの日を上回っていました。ただし、その理由が選挙そのものかどうかは、このデータだけでは分かりません。選挙日から年末までに限ると、上昇は19回中13回で、年初から下げていた年に限れば4勝3敗でした。「選挙が終われば相場は戻る」と決めつけるより、その時の相場の問題が解決に向かうかどうかを見る方が大切だと、過去のデータは示しています。